在宅AIリハは、本人だけを見てはいけない: アプリの効果を、家族・専門職・安全・作業参加を含むケア生態系から考える

要旨

在宅で使える運動アプリ、センサー、人工知能（AI）による個別化や姿勢フィードバックは、リハビリテーションの選択肢を広げつつある。しかし、遠隔リハビリテーション全体の効果と、AIが加わることによる追加効果は分けて考える必要がある。脳卒中者124人を対象とした非劣性試験では、在宅遠隔群の上肢運動機能の改善は通所群に劣らなかった。ただし在宅群でも、36回中18回を専門職が監督し、少なくとも2週間ごとに計画を見直し、技術支援を提供していた。AI支援型身体リハビリテーションの2023年の系統的レビューでは28プロジェクト中ランダム化比較試験は5件で、臨床効果は一貫していなかった。腰痛を対象とした大規模試験でも、統計的に有意だが臨床的意義が小さい結果と、有意な追加効果を示さない結果の両方がある。安全性レビューでは、37試験、65,352セッション中の有害事象は201件（0.31%）だったが、試験の92%が安全対策を組み込んでいた。家族介護者への遠隔支援は介護負担を小さく改善した一方、本人向けアプリの導入だけで家族負担が減るとは言えない。機能、疼痛、運動回数に加え、本人が望む生活上の作業、家族と専門職の負担、技術支援、安全、通信、データ管理を同時に評価する必要がある。本稿は、在宅AIリハの評価単位を「本人とアプリ」から「本人が続けたい生活を支えるシステム全体」へ広げることを提案する。ETIC 2.0との接続は、現時点では実証済みの効果ではなく、今後検証すべき設計仮説として示す。

引用情報

Morimoto D. 在宅AIリハは、本人だけを見てはいけない: アプリの効果を、家族・専門職・安全・作業参加を含むケア生態系から考える. Unknown Lab; 2026. Version 1.0. doi:10.5281/zenodo.21679161.

文書種別

研究報告書（対象限定レビュー・概念比較）・未査読

DOI

10.5281/zenodo.21679161

ORCID

0009-0009-6444-750X

ライセンス

CC BY 4.0

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