「転ぶのが怖い」だけで、社会参加は狭まるのか:8,632人を追った研究から、懸念と活動制限の違いを読む

要旨

Limらは韓国の60歳以上8,632人を対象に、2006年から2020年まで8波の縦断パネルを用いて、転倒への懸念と社会参加の関係を検討した。懸念なしを基準とした社会参加の調整オッズ比は、懸念のみ群で男性0.77、女性0.84、懸念に伴う活動制限群で男性0.53、女性0.72だった。2波続けて懸念があった群では、男女とも0.60だった。本稿は、転倒への懸念を一律に『恐怖』や活動中止の根拠とせず、懸念が活動制限へ変わる条件を評価する必要性を論じる。ETIC 2.0への含意として、本人が続けたい作業を起点に、身体・活動・環境・支援技術を組み合わせ、安全を参加可能な条件として設計する。ただし原研究は観察研究であり、因果関係やETIC 2.0の有効性を示したものではない。

引用情報

Morimoto D. 「転ぶのが怖い」だけで、社会参加は狭まるのか:8,632人を追った研究から、懸念と活動制限の違いを読む. Unknown Lab; 2026. Version 1.0. doi:10.5281/zenodo.21645505.

文書種別

論評記事（先行研究の批判的解説）・未査読

DOI

10.5281/zenodo.21645505

ORCID

0009-0009-6444-750X

ライセンス

CC BY 4.0

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